
ビットコイン(BTC)は、暗号資産(デジタル資産)の代表格として広く知られています。価格の上昇や知名度の高まりによって、これまで暗号資産に関心がなかった方々の間でも注目されるようになりました。一方で、「興味はあるけど、なんだか難しそう…」と感じている人もいるかもしれません。
そこでこの記事では、ビットコインの基本や仕組み、特徴について、初心者でも理解しやすいようにまとめました。
この記事でわかる事 ▶ ビットコインの価格は上昇傾向が続いており、今後もさらに上がる可能性がある ▶ ビットコインはインターネット上に存在するデジタル通貨 ▶ 世界中どこへでも通貨の両替なしでリアルタイム送金が可能 ▶ 価格変動が大きい一方、短期間で大きなリターンを得られる可能性がある |
1. ビットコイン(BTC)とは? 世界初のデジタル通貨
ビットコインは世界で初めて、ブロックチェーンを活用して誕生したデジタル通貨です。最大の特徴のひとつは、中央銀行のような管理主体が存在しないこと。
「ビットコイン=暗号資産」と勘違いされることも多いですが、ビットコインは数ある暗号資産のうちのひとつにすぎません。たとえば法定通貨という括りの中に円やドル、ユーロがあるように、ビットコインは暗号資産の“代表的な銘柄”という位置づけです。
単位 | BTC |
時価総額(2024年12月現在) | 306.8兆円 |
発行上限 | 2,100万BTC |
ホワイトペーパー | Proof of Work(PoW) |
公式サイト | Bitcoin.org |
1-1. ビットコイン(BTC)は1本の論文から始まった
ビットコインは、サトシ・ナカモトという人物(もしくは団体)が、2008年10月に公開した論文がきっかけで誕生しました。論文には「国や銀行などの管理主体に頼らない分散型の暗号通貨」の構想が示されており、その3か月後の2009年1月に、この論文をもとにしたオープンソースソフトウェアが開発され、リリースされます。
ただ、従来の通貨とはまったく異なる概念やブロックチェーン技術、中央管理者不在の金融システムなど、その革新性は当時なかなか理解されませんでした。
しかし2010年2月には最初のビットコイン取引所が設立され、売買が始まったことで徐々に流通が広がっていきます。
1-2. ビットコイン(BTC)と電子マネーはどう違うのか
ビットコインをはじめとする暗号資産は、電子マネーとは異なる仕組みを持っています。どちらも貨幣価値をデジタルデータとして扱う点では似ていますが、電子マネーは国や中央銀行が発行する「法定通貨」がベースです。たとえばSuicaやPASMOといった交通系ICカードは円が電子化されたものと考えられます。
一方、ビットコインなどの暗号資産は、国や中央銀行が発行・保証した通貨とは一切リンクしていません。さらに暗号資産の価格は市場環境によって常に変動しますが、電子マネーは法定通貨と等価なので、チャージした金額が変動することはありません。
送金機能や利用できる地域の広さなどにも大きな違いがあります。
2. ビットコイン(BTC)の特徴的な仕組み
次に、ビットコインがもつ以下の5つの仕組みや特徴を、初心者でも理解しやすいように解説します。
- ブロックチェーン技術を利用した取引
- 中央銀行が存在しない
- 取引履歴がオンライン上で分散管理されている
- コインの発行上限が決まっている
- 世界中どこへでもリアルタイム送金可能
ではそれぞれ見て行きましょう。
2-1. ブロックチェーン技術を利用した取引
ビットコインの取引は、ブロックチェーンと呼ばれる技術を使って行われます。
ブロックチェーンは、取引データ(トランザクション)を一定のまとまりでブロックにまとめ、それを鎖のようにつなぐことで管理する仕組みのことです。
単純な構造ながら、データ改ざんに強く、取引履歴の記録に適しているため、ビットコインをはじめとする多くの暗号資産の基盤技術として利用されています。
2-2. 中央銀行が存在しない
ビットコインは、円やドルのように国や中央銀行が発行・保証している通貨ではありません。
開発にかかわるコアな開発者グループは存在しますが、市場の動きを見て供給量を調整する「中央銀行」のような組織はなく、取引介入もありません。たとえば日本では日本銀行、アメリカではFRBが通貨供給や金利調整を行っていますが、ビットコインにはそれに相当する機関がありません。
そもそもビットコインの目的は「国や管理主体によって操作されない通貨をつくること」であり、この分散型という考え方は、ビットコイン以外の暗号資産にも引き継がれています。
2-3. 取引履歴がオンライン上で分散管理されている
中央銀行が存在しないということは、取引情報を一括管理する機関やサーバーがないということでもあります。
従来の銀行では、金庫やメインサーバーなどで管理を行いますが、ビットコインはビットコイン用ソフトをインストールしてネットワークに参加している世界中のパソコンやスマートフォンなどが取引履歴を分散管理しています。
仮に一部の端末が停止しても、他の端末が稼働し続ける限りビットコインのネットワークは動き続ける仕組みです。このように「国家の信用」に頼るのではなく、あらかじめプログラムされたルールと世界中のユーザーの合意によってビットコインの価値が保たれています。
2-4. コインの発行上限が決まっている
ビットコインには、あらかじめ2,100万BTCという発行上限が設定されています。これはビットコインのプログラム仕様に組み込まれているため、上限を超えた発行は不可能です。
なお、ビットコインに限らず、多くの暗号資産にも発行上限が定められていることがあります。法定通貨の場合、中央銀行が景気対策のために通貨供給を増減することがありますが、ビットコインはそのような調整ができない分、行き過ぎた供給増加による通貨価値の下落(インフレ)を防ぐために、あらかじめ上限を設定しているのです。
このように供給量が有限であることから、将来的な値上がりを期待する“投資対象”としての側面も強くなっています。
2-5. 世界中どこへでもリアルタイム送金可能
インターネットさえつながれば、時間や国境にとらわれず24時間いつでもビットコインを送金できます。従来の銀行を通す国際送金だと数日かかることも珍しくありませんが、ビットコインであれば数分から数十分程度で決済が完了するのも大きな魅力です。
これはビットコインや他の暗号資産を支えるブロックチェーン技術によって実現しています。
3. ビットコイン(BTC)のメリット3つ
ビットコインは、株式やFXと並ぶ新しい金融商品として世界的に注目を集めています。ここでは、ビットコインならではの3つのメリットを紹介します。
3-1. 個人間で直接送金できる
1つ目のメリットは、個人間で直接送金できるという点です。
たとえばインターネットでモノを売買したり、遠方に住む家族に送金したりする場合、通常は銀行振込を使います。しかし、銀行振込では反映までにタイムラグがあったり、銀行が違えば確認に時間がかかることもあります。国際送金ならなおさらです。
ビットコインの場合、数十分ほどの時間で世界中どこへでも送金できるので、海外送金でも素早く完了します。理論上は10分ほどで承認されることもあり、実際には40分程度で決済が終わることが多いです。
3-2. 送金手数料が安い、または無料
2つ目は手数料の安さです。これはビットコインに限らず、ほとんどの暗号資産にも言えるメリットでしょう。
通常、法定通貨を扱うには銀行などの仲介が必要で、その都度手数料がかかります。しかしビットコインでは、銀行のような仲介機関が不要で、個人同士が直接やりとりできます。そのため、送金手数料がかからないか、あるいは非常に低コストに抑えられるのです。
3-3. 両替なしで世界中で使える
3つ目は、通貨の両替なしに世界中で利用できることです。
たとえば海外旅行では現地通貨を用意するために両替が必要で、両替手数料がかさみがちです。しかしビットコインで決済を行えば、基本的には両替手数料は不要。店舗側が提示するQRコードを読み取って送金すれば支払いが完了します。
また、クレジットカード決済に比べると店舗の手数料負担も軽くなるため、ビットコイン決済を導入するお店が増えつつあります。
3-4.投資商品としての価値
ビットコインは、もともと「決済手段」としての役割だけでなく、価格変動の大きさから「投資商品」としても注目を集めています。
発行上限が決まっている稀少性や、ブロックチェーン技術による新しさも相まって、多くの投資家がビットコインを将来的に高いリターンが期待できる資産とみなしています。
一方で、価格変動の振れ幅が大きい点には注意が必要ですが、それゆえに短期的な売買益を狙いやすいという魅力もあります。
4. ビットコイン(BTC)のデメリット3つ
世界中が期待を寄せるビットコインですが、やはり弱点もあります。ここでは3つのデメリットを解説します。
4-1. 価格変動が大きい
1つ目は、ビットコインの価格変動が非常に激しいことです。
1日のうちに大きく上がったり下がったりすることも多々あります。安定した値動きを好む投資家にとってはリスクが高い反面、このボラティリティ(変動幅)を利用して短期的な利益を狙うトレーダーもいます。
4-2. 即時決済が難しい場合がある
2つ目は、取引を承認する際の検証作業が必要なため、完全な即時決済が難しい場合があることです。
ビットコインの送金は理論上10分ほどで完了することもありますが、承認作業に時間がかかると数十分かかる場合も。そのため、お店での買い物などでは、利用するウォレットや店舗のシステムによっては支払いが認証されるまでに時間がかかることがあります。
4-3. 決済に対応しているサービスがまだ少ない
3つ目は、ビットコイン決済を導入しているサービスがまだ多くないことです。
実店舗ではQRコードやウォレットを利用した決済が少しずつ広がっていますが、ネットショッピングではクレジットカード決済のように「決済代行サービス」が必要となります。決済代行サービスを使えば、支払われたビットコインをすぐに円に換算し、月に一度まとめて店舗に支払うといった形がとれます。
現時点では対応している企業が限られており、今後の普及が課題といえるでしょう。
5. ビットコイン(BTC)で何ができるのか?(利用例)
続いて、ビットコインを実際にどんな場面で使えるのかを見てみましょう。現在、ビットコインは次のような用途で利用されています。
- 送金
- 決済(実店舗やネットショップ)
- 公共料金の支払い
- 寄付
- NFTの購入
- 一部の国で法定通貨や代替通貨として利用
- 投資・資産運用
投資や資産運用に注目が集まりがちですが、公共料金やショッピングの支払いなど、実用的なシーンでも活用が広がっています。
6. チャートで振り返るビットコイン(BTC)の価格推移
ビットコインは2009年1月に誕生した当初、「価値がある通貨」としては認知されていませんでした。
ビットコインに最初に価格がついたのは2009年10月で、当時のレートは1BTC=約0.07円。これはビットコインをマイニングする際にかかる電気代をもとに算出されたものです。
翌年2010年5月、フロリダに住むプログラマーが1万BTCでピザ2枚を購入したことが“世界初のビットコイン決済”として知られています。当時のレートは1BTC=約0.2円でした。
その後、さまざまな紆余曲折を経ながらもビットコインは驚くほどのスピードで成長し、2021年11月には1BTC=760万円という史上最高値を記録。わずか13年で約3,800万倍もの価値上昇を遂げ、多くの投資家を驚かせました。

6-1. ビットコイン(BTC)の今後の価格見通しと上昇要因5つ
2020年7月下旬以降、ビットコインは100万円超の価格帯を安定して維持しており、強い相場が続いています。
今後もビットコインは上昇するという見解が多く、その要因としては、主に以下の5つが挙げられます。
- ビットコインETFが承認される機関投資家の参入拡大
- ビットコイン決済導入店舗の拡大
- ライトニングネットワーク(決済の高速化技術)の普及
- AIによる価格予測の高度化
- 法整備の進展に伴う投資家の参入ハードル低下
ビットコインETFの承認による機関投資家の参入拡大
ビットコインETF(上場投資信託)の承認は、機関投資家や大手ファンドがビットコイン市場に参入しやすくなる大きなきっかけになります。
海外ではビットコイン先物ETFが認可された例もあり、市場では「次はスポット(現物)ETFの承認があるのでは?」という期待が高まっています。ETFの承認が進めば、ビットコインを投資対象とする投資信託商品が拡大し、多くの投資マネーが流入しやすくなるため、価格上昇圧力が強まるでしょう。
ビットコイン決済導入の拡大による実需の高まり
クレジットカードや銀行振込のように、ビットコインが日常的な支払い手段として使われるケースが増えると、ビットコイン自体の実需(実際の利用ニーズ)が高まります。すでに海外の一部企業では、給与の一部をビットコインで受け取れる制度を導入している例もあり、日常決済への導入も徐々に進行中です。
さらに、決済サービスやECサイトでビットコイン決済が導入されるほど、社会に浸透し、通貨や資産としての信頼性が高まります。利用者が増えれば需要が増大し、価格が上向く要因になり得ます。
ライトニングネットワークの普及による送金・決済の高速化
ライトニングネットワークは、ビットコインのレイヤー2(セカンドレイヤー)技術として注目されています。従来のビットコインネットワークでは、ブロック生成の都合上、送金が確定するまで10分以上かかる場合がありましたが、ライトニングネットワークを利用することで、ほぼ瞬時に決済や送金が可能になります。
決済スピードが上がれば、コンビニや飲食店など、ごく日常的な場所でもビットコイン決済が行いやすくなります。これにより、「投資対象」から「より実用性のある通貨」へと変化していくことが予想され、結果的にビットコインの需要・価格ともに上昇する可能性があります。
AIによる価格予測の高度化と市場参加者の増加
近年、AI(人工知能)や機械学習を活用して、ビットコインなどの暗号資産の価格予測を行う動きが盛んです。AI予測の精度が高まれば、市場参加者はより正確なタイミングで売買を行いやすくなり、市場への信頼感も増していきます。
また、SNSや各種プラットフォームで自動売買の戦略を共有しやすくなることで、新規投資家やトレーダーが参入しやすい環境が整います。投資家層の拡大は、資金流入を促し、長期的な価格上昇の要因になることが期待されます。
法整備の進展による投資家の参入ハードル低下
暗号資産に関する法律や税制、取引所のライセンス制度など、各国での規制が明確化・整備されるほど、ビットコインが公的にも信頼できる資産として認められやすくなります。
特に企業や金融機関などの大口投資家にとっては、法的リスクや不透明な税制が大きな参入障壁でしたが、規制の明確化が進むことで一気に投資しやすい環境に変わる可能性があります。
こうした機関投資家の大量購入や保有は、ビットコインの流通量を引き締め、需給バランスの観点からも価格を押し上げる要因になるでしょう。
7. 今からビットコイン(BTC)に投資しても大丈夫?
ビットコインの価格はすでに大きく上昇しています。
前述した通り、まだ伸びしろはありますが、相場が高騰している時はそこからさらに大きな利益を狙うのは簡単ではありません。
こうした局面で効率よく利益を得るには、レバレッジをかけるのがおすすめです。
レバレッジとは?
証拠金(手持ち資金)の数倍〜数十倍の取引ができる仕組みのこと。
たとえば10倍のレバレッジを使えば、1万円の証拠金で10万円分の取引ができるため、小幅な値動きでも大きな利益を狙えます。
7-1. 効率的に利益を狙う方法
ビットコインやその他の暗号資産をレバレッジ取引で行う際、XMTradingやFXProといったFXブローカーを利用すると便利です。
7-2. FXブローカーを使うメリット
レバレッジ以外にも、FXブローカーを利用するメリットとして「ゼロカットシステム」が挙げられます。
初心者の中には、「レバレッジ取引で損失が膨らんだら借金を抱えるのでは?」と不安になる人もいるでしょう。しかし、ゼロカットシステムを採用しているFXブローカーなら、損失が証拠金を超えてしまう前に強制ロスカット(ストップアウト)が発動し、口座残高がマイナスになる事態を防いでくれます。
7-3. ショート(売りから入る取引)も可能
一般的な暗号資産取引所では、基本的に「安く買って高く売る」取引しかできませんが、FXブローカーでは「高く売って安く買い戻す」というショートポジションも取れます。
価格が下がる局面でも利益を狙えるので、上昇相場だけでなく下落相場でも柔軟に戦略を組めるのがポイントです。特に現在のように高騰している相場のタイミングでは、売りから入る戦略は重宝されます。
このように、FXブローカーとレバレッジを上手に活用することで、初心者でも効率的に利益を狙うことが可能です。リスク管理をしっかりしたうえで、ビットコイントレードにチャレンジしてみてください。
8. 暗号資産が初めてなら、まずはビットコイン(BTC)から
ビットコインは世界初の暗号資産というだけでなく、暗号資産市場全体の代名詞的存在でもあります。時価総額や知名度もトップクラスで、暗号資産を始めるなら、まずビットコインを検討する人が多いでしょう。
法定通貨でいえば、国際決済で頻繁に使われる「米ドル」のような地位にあるといっても過言ではありません。
いずれにしても、ビットコインに投資する場合は、十分に情報を集め、自分に合ったタイミングと方法で始めることが大切です。FXブローカーであればレバレッジをかけたり、下落局面でショートを取ったりして多角的に収益を狙えるので、興味がある方はぜひ検討してみてください。
私がこの記事を書いたよ!

ぬこにゃん
為替市場の鋭い眼を持つネコにゃん! 自宅の心地よいオフィスから世界経済を見守り、 飼い主の傍らで日々のトレード 生活費を稼いでで飼い主を支えるにゃ!